精神障害者の働きたい気持ちを支えるIPSモデル

障害者の働く気持ちを応援する女性

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IPSモデルとは?

1990年代はじめに米国のニューハンプシャー州で誕生した、個別の就労活動支援と職場定着支援を中心とした就労支援モデルです。正式名称は「Individual Placement and Support」といい、日本語に訳すと「個別職業紹介とサポート」になります。

そんなIPSモデルの理念は…

「どんなに重い精神障害を持つ人であっても、本人に働きたいという希望さえあれば、本人の興味、技能、経験に適合する職場で働くことが出来る」

「就労そのものが治療的であり、リカバリーの重要な要素となる」

という信念に基づいています。

仕事に必要なスキルなどに着目するのではなく、本人の働きたいという意欲(気持ち)を重視しているところがIPSモデルの特徴といってもいいかもしれません。

IPSモデルの基本原則

下記7つの基本原則に基づいて支援していきます。

①.就労支援対象についての除外基準なし
②.短期間・短時間でも企業への就労を目指す
③.施設内でのトレーニングやアセスメントは最小限とし、迅速に職場開拓(就職活動など)を実施する
④.就労支援と医療保健の専門家でチームを作る
⑤.職探しは本人の技能や興味に基づく
⑥.就労後のサポートは継続的に行う
⑦.生保や年金など経済的側面の相談、支援も行う

働きたい気持ちをなによりも最優先し、作業所やA型・B型事業ではなく、一般企業への就労を目指します。

IPSモデルのアプローチ方法

「まず実際の企業に就職して(place)、そこで必要なスキルをその場で学んでいく(train)」といった、place-then-trainモデルによるアプローチを行います。

これは、その場で必要なことはその場でこそ身についていくという考え方により、興味と強みを生かした職探しを迅速に開始し、仕事に関することは就職してから職場で訓練することを意味します。

つまり「就労に向けてニーズに合わない訓練を続けるよりも、自分が希望する職種に就いて働くことで必要なスキルが身についていくという考えかた」と思って頂けたらいいと思います。

まとめ

仕事をする上でしか学べないことも沢山あり、病院や施設等で本人の興味のない訓練を繰り返すことに果たして効果はあるのでしょうか?

実際にIPSモデルは米国はもちろん、日本や世界各国でも効果が実証されています。

もちろん、就職しても離職する方が多いのは事実ですが、本人の働きたい気持ちを支援してこそ専門職なのかもしれませんね。

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